山形県について
北の秋田県、南の新潟県に挟まれた日本海側に有るのが山形県です。人口の全国35位の112万人に対し、面積は9位の9,323km²あります。
背後には蔵王、月山、鳥海などがそびえ、庄内平野や米沢盆地などに町が発展してきました。さくらんぼ・メロン・ぶどう・米といった豊かな農産物でも知られています。
山形県の乗用車保有台数
山形県の1世帯あたりの自家用乗用車保有台数は1.671台です。これを超えるのは、全国でも福井県の1.736台と富山県の1.681台しかありません。（一般社団法人・自動車検査登録情報協会、平成31年3月末現在）
軽自動車だけを見ても、1.01台の全国5位になります。（一般社団法人・全国軽自動車協会連合会、平成30年12月末現在）
もちろん、「鉄道やバスなどの公共交通機関があまり充実していない」というのが最大の背景でしょう。しかし、もうひとつこれら保有台数の高い県での共通点があります。持ち家住宅率が1位富山県、2位福井県、3位秋田県、4位山形県となっています（総務省「平成30年住宅・土地統計調査」）。
「比較的豊かな世帯が多い」か「駐車スペースが自宅に確保しやすい」といった事情があるのかもしれません。
山形県の乗用車は寒冷地対策が不可欠
山形県でのカーライフで最初に注目しなければいけないのは、豪雪地帯である点です。
「豪雪地帯」は「積雪が原因で産業発展が停滞し、生活水準の向上も妨げられている地域」と、「豪雪地帯対策特別措置法」で定義が定められています。また、「長期間、車の通行ができなくなるような積雪がある地域」の場合はさらに深刻な「特別豪雪地帯」です。山形県の場合は、35の市町村全部が豪雪地帯で、そのうちの26までが特別豪雪地帯の指定されています。
もちろん、乗用車にも寒冷地対策が必要でしょう。ただし、メーカーによって考え方が異なるのに注意が必要です。
ホンダ・マツダ・スバル・スズキの場合は寒冷地仕様などとして別のものは用意されていません。「標準装備であっても寒冷地で問題なく使用できるレベルにしてある」というやり方です。
一方、トヨタ・日産・三菱の場合は「主に購入時に、各オーナーが必要と思えるものをオプションとして装備する」といった考え方です。コスト面まで考えると一長一短といったところでしょう。
この場合、寒冷地仕様して用意されているオプションは次のようなものです。
- ワイパーのモーターをパワーアップ。こびりついた氷を溶かすためのヒーターをガラスの一部に配置したり、低温でも硬くならない素材のゴムを使ったりする。
- 後部座席まで含めて暖房強化
- 後続車からの視認性アップのためのリアフォグランプを装備。
- バッテリーを大型化。
どの豪雪地帯で同じですが、車のタイプもSUVや４WD車の方が安心感が高いでしょう。逆に、スポーツタイプは座席も低い位置にあるため、前方の車が巻き上げた雪煙で視界がさえぎられがちで危険です。中でもミッドシップやFRとなるとスリップもしやすくなります。
また、これらは乗用車を買い取りに出す場合にも、覚えていたほうがいいでしょう。「山形県へ引っ越しすることになり、その機会に車を買い替える。寒冷地に弱そうな車は引っ越し前の場所で買い取りに出す方が査定が高い」といったこともありそうです。